2025年9月号ハワイアン子育てジャーナル
Vol.170 | 英語は一生モノの「強み」になる
written by 船津 徹（Toru Funatsu）
※本記事のテキストは引用・転載可能です。引用・転載する場合は出典として下記の情報を併記してください。
引用・転載元：
https://www.palkids.co.jp/palkids-webmagazine/hawaiian-journal-2509
船津徹「英語は一生モノの「強み」になる」(株式会社 児童英語研究所、2025年)
日本では、英語を本当に使いこなせる人はまだまだ少数派です。だからこそ、英語力は一生涯にわたって価値を生み続ける、強力な「武器」となります。もし、わが子に一つだけ「強み」を授けられるとしたら、私は迷わず「英語」を選びます。実際に英語教育を実践した結果、私の子どもはキャリア形成の場として海外の大都市を選び、グローバルな環境の中で自分らしく、自己実現に向かって歩んでいます。英語というツールを通して異なる文化や価値観に触れ、多様な考えを理解する経験は「自己理解」を深めるきっかけにもなります。
自分はどんな強みを持ち、何が好きで、どんな仕事をして、どんなライフスタイルを送りたいのか。自己が明確になると、人生のゴールも明確になり、自分らしい道を力強く歩めるようになるのです。
これはわが子だけの話ではありません。私が主宰する英語教室の卒業生たちも、金融、コンサルティング、IT、アートなど、様々な分野で英語を武器に活躍しています。もし英語ができなかったら、今のようにスムーズにキャリアを築けていたか――答えは「NO」です。英語は単なるコミュニケーション手段にとどまらず、キャリア形成や人生の選択肢を広げる力となるのです。
英語ができる日本人は、世界で求められる人材
「日本人で英語ができる」――それだけで、世界中の大学や企業にとって非常に魅力的な存在になります。たとえば、外国人で日本語が堪能な人がテレビやビジネスの世界で活躍しているように、英語を自在に使える日本人にも無限のチャンスが広がっているのです。
国際社会では、言語がスキルの一つであることに加え、文化や価値観を理解する能力も求められます。英語を使えることで、異なる文化圏の人々と円滑にコミュニケーションを取り、信頼関係を築くことが可能になります。
「失われた30年」の影響もあり、日本人はしばしば自国を「小さな島国」「経済停滞国」「ガラパゴス化」などネガティブなイメージにとらえがちです。しかし、世界から見た日本はまったく違います。2025年現在、日本は、アメリカ、中国、ドイツに次ぐ世界第4位の名目GDPを誇る経済大国です。人口は約1億2千万人で、フランスとイタリアを合わせた規模に匹敵します。国土の長さはヨーロッパのポルトガルからドイツまでをカバーするほどで、気候や文化の多様性、広さの感覚でも世界大国なのです。経済力、文化、自然、歴史的観光資源に加え、清潔さ、正確さ、謙虚さ、勤勉さといった国民性も、世界中の研究機関や企業、そして観光客にとって日本を魅力的に映す要素となっています。
こうした背景の中で求められるのが、「日本をよく知っていて、さらに英語ができる人材」です。グローバルな視点を持ち、日本の価値を的確に捉え、世界へ発信できる人。それが、これからの時代に必要とされる存在です。英語は単なるスキルではなく、未来を切り拓く力。あなたの子どもにとっても、英語は一生モノの「強み」になります。
日本人で英語ができる人は増えているのか？
日本で「英語ができる人は増えている」と思われがちですが、実際のデータは驚くほど違います。1980年から2024年までの英検データをもとに、「準1級以上」の取得者数を算出すると、日本人口のわずか0.3％〜0.34％に過ぎません。確かにTOEFLの国別平均スコアを見ると、日本も上昇傾向にありますが、世界の英語力の上昇スピードには追いつけていません。インターネットやAI技術の発達により、英語を母国語としない国々でも独学で英語を身につけることが容易になったことが大きな要因です。
もちろん、英語上級者のすべてが英検を受けているわけではありません。TOEICやIELTS、TOEFLなど、他の試験を選ぶ人もいますし、試験を受けずに実務で英語を使いこなす人もいます。それでも、英検準1級以上は「英語で議論・交渉ができるレベル」の目安として広く認識されています。このレベルに達している人が「300人に1人」しかいないという事実は、日本における英語力の希少性を如実に示しています。
現状、日本のビジネス現場や学術の場では、英語で議論やプレゼンテーションができる人材は非常に重宝されます。多国籍企業や海外大学との共同プロジェクトでは、言語が障壁になると円滑な進行が難しくなるため、英語力は即戦力として評価されます。
AIの発達で英語学習は不要になるのか？
近年、音声認識技術や翻訳技術の発達によって、「英語学習が不要になる」と言われることがあります。確かに、スマートフォンや翻訳アプリを使えば、日本語から英語に、英語から日本語への即時翻訳は可能です。しかし、科学技術の発達によって英語が不要になることはありません。むしろ英語話者の価値は高まっています。
特に日本のように「空気を読む」文化を外国人と共有する場面では、AI頼りではなく人間同士のコミュニケーションが必要です。スマートフォンを挟みながら会話しても、「信頼関係」を築くことはできません。言葉だけでなく、表情やジェスチャー、間の取り方といった非言語コミュニケーションが、信頼関係構築には不可欠だからです。
さらに近年の日本では、外国人受け入れに慎重な政策や言説が増え、SNSでは偏見や誤解が拡散されることもあります。こうした社会的分断の背景には、日本人と外国人の間に「コミュニケーションの断絶」が存在しています。外国人との衝突の多くは「価値観の違い」ではなく、ミスコミュニケーションによって生じています。言葉が通じないことで誤解が生まれ、対立が深まるのです。
このような状況を打破するためには、英語教育と国際理解の促進が不可欠です。全国のどの市町村にも外国籍の児童がいる時代において、英語は単なる言語ではなく、「分断を乗り越える力」として不可欠なツールなのです。社会が複雑化し、国際的なつながりが求められる中で、英語を使える人材の価値はますます高まるでしょう。英語は、閉じた空気に左右されず、個人が世界とつながる力を与えてくれます。
英語は「考える力」を鍛えるツール
近年、日本の学校教育は「考える力」の育成に重点がシフトしつつあります。背景には、テクノロジーの進化と社会構造の変化があります。今求められている人材は「自分で考え、判断し、行動できる人」です。その力を育てる上で、英語は単なる言語科目ではなく、思考力を鍛える教育ツールとして再評価されるべきです。
現代社会を生き抜くには「考える力」が不可欠です。自分や周囲にとってより良い選択をするためには、判断を人任せにせず、自分で考える力が求められます。また、無用なトラブルに巻き込まれないためにも、情報や物事の本質を見抜く力が必要です。
では、どうやって「考える力」を育てるのか？
一つの有効な方法が「英語」です。日本語は「高コンテクスト文化」の言語であり、状況や関係、暗黙の了解に頼る傾向があります。一方、英語は「低コンテクスト文化」の言語で、情報をすべて言葉に置き換え、主語・動詞・目的語の順序や因果関係を明確にすることが基本です。英語の文章に多く触れることで、物事を順序立てて整理する力が養われるのです。
英語学習を経験した日本人は
・理由をはっきり述べる傾向が強まり
・意見を論理的に組み立てられるようになる
ことが研究で報告されています。英語は相手が正しく理解できるよう、主語・時制・理由・目的を明示する必要があります。この「言語化の習慣」が、情報整理・因果関係の明確化・批判的思考の基盤を作るのです。
英語思考を伸ばす最も効果的な方法は「リーディング」です。英語を大量に読むことで、語彙力、文法力、構文力、作文力を効率的に鍛えることができます。さらに、英語学習で培った読解力は日本語にも応用可能です。つまり、日本語でも論理思考ができるようになり、その結果、勉強が得意になるのです。
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船津 徹（Funatsu Toru）
1966年福岡県生まれ。1990年明治大学経営学部卒業。教育コンサルタント。米国法人TLC for Kids代表。大学卒業後、金融会社勤務を経て幼児教育の権威、七田眞氏に師事。「パルキッズ」「パーフェクトイングリッシュ」など、しちだ式英語教材制作に従事。2509年ハワイ州、ホノルルにて移民のための学習塾TLC for Kidsを設立。2015年にはTLC for Kidsカリフォルニア州トーランス校を設立。アジア諸国からの移民子弟を中心に4000名以上の子どもの教育に携わる。同氏が手掛けたフォニックス教材は全米で２５万人の教師が加盟するアメリカ最大の教育リソースサイト「OpenEd」による「最も効果がある教材部門」で第２位にランクイン。音楽と演劇を組み合わせた独自の教育メソッドは全米で注目されている。著書に『アメリカ最先端の英語習得法』（現代書林）。一男の父。一人息子は日本語・英語・中国語を操るトリリンガル。バラック・オバマ大統領の母校ハワイのプナホウスクールを卒業。ドナルド・トランプ氏の母校であるペンシルバニア大学ウォートンスクールに在学中。